【FP監修】妊婦検診の費用はいくらかかる?検診内容と助成制度も徹底解説

妊娠して子供が生まれるまで、一体いくらお金が必要なのか気になりますよね。大切な子供と母体を守るためにも妊婦検診はしっかり受けないといけません。本記事では、そんな妊婦健診の費用や助成制度について紹介!ファイナンシャルプランナーが妊娠・出産で受けられる医療費控除や高額療養費についてもわかりやすく解説します。

【この記事の監修】

ファイナンシャルプランナー 西田 凌 学資保険プロ

ファイナンシャルプランナー
西田 凌

複数の保険総合代理店にて勤務後、より多くの方に「正しい情報」を届けるために、現在は完全独立系のファイナンシャルプランナーとして活躍中。
年間100世帯の面談経験を元に、個人のコンサルティングやweb上での相談サービスに加え、お金の専門家として様々な情報サイトで執筆を手掛ける。
保険のみならず、年金や社会保険、資産運用や老後資金など幅広い知識で家計にベストなアドバイスを行うFPとして人気が高い。

FP2級・AFP 資格保有

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妊婦検診は何回あって、いくらかかる?

妊娠から出産までの期間は、妊婦さんと家族にとって赤ちゃんを待つ楽しい時間ですよね。
この時期は赤ちゃんの発育が気にかかりつつ、これからの妊娠出産の費用について、いろいろな疑問がわいてくるのではないでしょうか。
出産までの期間に14回程度ある妊婦検診について、また、検診にかかる費用と補助金について紹介します。

妊娠に気づいたら、初回の検査はいつ行く?

妊娠かな?と思ったら、ドラッグストアなどで売っている妊娠検査薬でチェックしましょう。検査薬で陽性が出たら、妊娠5週目(生理予定日から1週間後)を目安に産婦人科を受診します
妊娠5週目ごろには、超音波検査で赤ちゃんをつつむ袋、胎嚢たいのうが確認できるようになります。もし、赤ちゃんの心拍確認ができなかったときは1~2週間後に再度診察に行くことになります。

妊婦検診のスケジュール

厚生労働省によると、妊婦さんの定期検診は14回程度が望ましいとされています。
例示されている検診の周期と回数は、妊娠初期、中期、後期で異なります。

妊婦検診の検査計測
問診と、子宮底長、腹囲井、血圧、体重測定、浮腫、尿検査

妊婦健診の基本の計測以外に、必要に応じて血液検査があります。

月数(週数) 検診回数 必要に応じて行う検査
妊娠初期
4~6ヶ月
(23週まで)
4週間に
1回
(計3回)
血液型、血算、血糖、B型・C型肝炎抗原、HIV抗体、梅毒血清反応、風疹ウィルス抗体、子宮頸がん健診(細胞診)、(30週までに)HTLV-1抗体検査、性器クラミジア、超音波検査1回
妊娠中期
7~9ヶ月
(24~35週まで)
2週間に
1回
(計6回)
血算、血糖、B群溶血性レンサ球菌、超音波検査1回
妊娠後期
10ヶ月
(36週以降)
1週間に
1回
(計5回)
血算
超音波検査1回

初診~妊娠3ヶ月までは妊婦さんにとっても、赤ちゃんにとっても流産など思わぬトラブルが心配される時期です。心拍が確認された後でも、1~2週間に1回の受診の場合があります。
予定日を超えて出産がまだの場合は、状況に応じて週に2~3回の検診を行うことになります。
もし、定期検診以外のタイミングで、体に異常を感じることがあれば、次の検診を待たず、すぐに受診しましょう

妊娠週数の数え方

妊娠中は週数や月数で表現することが多いため、週数の数え方を知っておきましょう。
最終月経第1日目を、妊娠0日目とします。
第1日目~6日目が妊娠ゼロ週、7日目~13日目を第二週と呼びます。
出産予定日は、最終月経から280日後(妊娠40週0日)となります。

妊婦検診・血液検査等の費用は?平均どれくらい?

妊娠は病気ではないため、健康保険を使うことはできません。かかる費用はすべて実費で支払うことになります。
初診の費用は3,000円~20,000円くらいと医療機関により大きな幅がありますので、
事前に、ホームページで費用をチェックするか、電話で問い合わせてから出かけると安心です。
その後の14回の検診にかかる費用も医療機関により幅がありますので、併せて確認しましょう。
おおよそになりますが、妊婦検診にかかる総額を計算してみましょう。
初診が10,000円、妊婦検診14回にかかる費用は1回5,000円として計算します。
これに、実費の血液検査が30,000円程度かかります。

妊婦健診・血液検査等の費用(総額)見込
10,000円 +(5,000円×14回)+ 30,000円=110,000円程度

合計してみると、大きな額になるので、驚かれたかもしれません。
ご安心ください。妊婦検診には自治体の助成制度があります。

妊婦検診で受けられる補助制度は?

各自治体では、妊婦さんが安心して安全に出産できるように助成制度を設けています。
14回の妊婦検診には自治体より助成がされます。他にも、様々な補助金制度がありますので、これらを活用して、経済的な負担を減らしたいものですね。

妊婦健康診査受診表(補助券)

妊娠が確定したら、市町村の役所に、病院からもらった「妊娠届」を提出して、母子健康手帳交付を受けます(地域によっては、市の保健福祉センター・こども健康センターなどで手続きをします)。その際に、「母子健康手帳別冊(妊産婦健康診査受診手帳)」という名前の冊子が一緒にもらえます。この冊子は、「妊婦健康診査受診票(補助券・助成券)」がつづられています。補助券の使い方をよく読み、妊婦検診の時に忘れないように持っていきましょう。受診助成券(補助券)を忘れると検診の助成がもらえず、実費となります。
「妊婦健康診査受診票」が使える医療機関は各自治体の契約医療機関か委託医療機関のみとなっています。また、交付より先に受診された健診費用は助成対象となりませんので、注意が必要です。
助産所では使えない場合がありますが、領収書をもらっておくと、後日自治体に請求することが可能です。詳細は、お住いのある自治体にお問い合わせください。
補助券の枚数や金額、補助される検査の内容は自治体によって異なります。
今回は一例として、東京都世田谷区と大阪府大阪市について助成内容を調べました。

<東京都世田谷区>・助成総額:85,460円

検診回 補助券が使える検査項目 金額
1 妊婦健診、血液検査、血液型(ABO型、Rh(D)型)、貧血、血糖、不規則抗体、HIV抗体、梅毒(梅毒血清反応検査)、B型肝炎(HBs抗原検査)、C型肝炎、風疹(風疹抗体価検査) 10,850円
2~14 (毎回)妊婦健診、(妊娠初期~30週)クラミジア抗原、(妊娠20週~26週)経腟超音波、(妊娠30週までに)HTLV-1抗体、(妊娠28週~32週、36週~)貧血、(妊娠24週~28週)血糖、(妊娠33週~37週)B群溶連菌、(妊娠36週~)NST(ノン・ストレス・テスト) 5,070円
×13回
  音波検査受診票 5,300円
×1回
  子宮頸がん検診(1回分) 3,400円

<大阪市>・助成総額:120,440円

検診回 補助券が使える検査項目 金額
1 妊婦健診+初期の血液検査+子宮頸部細胞診、超音波検査 24,870円
2、3、5、7~10、
12~14
妊婦健診 3,750円
×10回
4 妊婦健診+超音波検査 8,530円
6 妊婦健診、貧血検査、HTLV-1抗体検査、血糖検査、性器クラミジア検査、超音波検査 16,570円
11 妊婦健診、貧血検査、B群溶血性レンサ球菌検査、超音波検査 13,890円
  音波検査受診票 4,780円
×4回

東京都世田谷区に比べて大阪市のほうが妊婦健診の助成額が圧倒的に多いですね。このように助成額には地域差があります。お住まいのある自治体の助成については、自治体のホームページで確認するか、役所に問い合わせましょう。

里帰り出産の場合は償還払い制度を利用

お腹が大きくなったら、出産は里帰りで、とお考えの方もおられるでしょう。
里帰り先で妊婦健康診査受診票(補助券)が使えない場合は、妊婦検診費用はいったんご自分で立替払いします。後日、現在住んでいる自治体に、領収書などの必要書類を添えて助成申請書を提出することで、返金(=「償還払い」)してもらえます
里帰りするまでに、お住いの自治体に、申請のために必要な書類の確認を済ませておきましょう。特に、申請の期限が6ヶ月以内などと定められている場合が多いので注意しましょう

治療が必要な場合は保険適用

妊娠が順調な場合には、健康保険は適用されませんが、万が一、医療処置が必要となる病気やトラブルがあった場合は健康保険が適用されます(切迫流産や切迫早産など)。

妊婦検診費用は確定申告で医療費控除の対象に

妊婦検診の費用は医療費控除の対象となります。年間に支払った医療費が総額10万円を超えた場合は、確定申告で医療費控除の手続きができます。医療費控除には、申告書とともに医療機関や薬局の領収書が必要ですので、領収書を保存しておきましょう。
※加入している保険から補填ほてんされた保険金額は医療費から差し引かれます。

1ヶ月の医療費が高いと高額療養費制度が適用

帝王切開、吸引分娩、鉗子かんし分娩、骨盤位分娩などは、健康保険の対象となります。
例えば、帝王切開にかかった医療費が所定の自己負担限度額を超えたとき、その超過分の支払いを高額療養費として申請すれば返還されます
また、任意の医療保険に入っておられる場合、入院給付金や手術給付金の対象となる可能性がありますので、保険会社に連絡を取りましょう。

高額療養費については以下の記事をチェックしてください。

傷病手当金

通常時は妊娠とは直接関係のない助成ですが、もし、切迫流産やつわり(妊娠悪阻にんしんおそ)で入院した時には適用されます。妊婦さん本人が会社員で、被保険者であることが条件です。健康保険より給料の⅔が支払われます。

傷病手当金については以下の記事をチェックしてください。

分娩予約金はいつ頃払う?

病院に払うお金には、検診代以外に、分娩予約金と分娩前納金というものがあります。
分娩予約金は比較的早い12週前後に「この病院で出産する」と決めた際に、支払う予約金です。
分娩前納金は分娩費用の一部を前もって支払っておくというものです。支払時期、金額とも病院によってかなり異なります。分娩前納金が数十万円と高額な場合がありますので、出産の医療機関が決まったら、早いうちに確認しましょう。
これら病院に預けたお金は、実際の分娩費用と相殺され清算されます。詳細は分娩を希望される医療機関にご確認ください。

出産時は出産一時金が支払われる

出産育児一時金とは、出産するに際して、加入している健康保険から、赤ちゃん1人につき42万円が支給される制度です双子の場合は、2人分の84万円が支給されます。妊娠4か月(85日)以上で出産する健康保険加入者もしくは配偶者の健康保険の被扶養者であれば、受け取ることができます。
※ただし、在胎週数が12週を超えて22週未満の出産、産科医療補償制度の対象出産ではない場合は支給額が404,000円となります。

出産一時金について詳しくはこちらの記事をチェックしてください。

妊娠・出産は補助制度が充実!妊娠中に学資金の準備を

妊娠出産にかかる費用は高額ですが、以前に比べ助成金が手厚くなり、充実したものとなりました。補助金を上手に活用すれば、妊娠出産には、お金はあまりかからなくなっています。
妊娠中に子育てにかかる費用、子供の学費なども、事前に計画を立てましょう。

貯蓄性で選ぶなら断然貯金より学資保険をチョイス!

子供が生まれると、将来に向けてのお金を積み立てておくと将来安心です。今では、生まれる前からかけ始めることのできる保険もあります。子供のための貯蓄を少しでも条件よく始める方法を考えてみましょう。
現在、貯金の平均的な利息は0.01%程度という残念な状況です。

学資保険はどうでしょうか。
ソニー生命の学資保険をシュミレーションしてみると、満期金の返戻率へんれいりつが約107%のものがあります。返戻率とは、払い込む金額より、受け取る金額の方がどれだけ多いかの割合を示す値です。これは金利に換算すると約0.4%にもなります。学資保険は貯金の約40倍の利息がつくのです

学資保険のメリットは、将来への積み立てをしながら、保証も手に入ることです。

  • 貯金よりも高利率の積み立てができます。
  • 契約者である親が死亡した場合など、万が一の保障があります。
  • 学資保険の保険料は、「生命保険料控除」の対象となります。

この3つのポイントを見ても、学資保険は、定期預金などよりも、貯蓄性が高く有利であるといえます。
学資保険を選ぶうえで大事なことは「返戻率」の高いものを選ぶようにすることです。

生まれる前から加入できる学資保険もあります。「返戻率」に注目してよい保険を選んでください。

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まとめ

本記事では 妊娠がわかった時から始まる妊婦検診についてと、助成について書いてきました。妊娠中はおおらかな気持ちで過ごしていただきたいと願っています。
助成金についてご理解いただくことで、リラックスして妊娠期をお過ごしください!

  • 妊娠届を市町村の役所に提出して、母子手帳と妊婦健康診査受診票(補助券)をもらいましょう。
  • 検診は全部で14回、受診券(補助券)を忘れずに持っていきましょう。
  • 里帰り出産の場合は償還払い制度を利用しましょう。
  • 出産時には出産一時金 42万円(産科医療補償制度の対象出産ではない場合は404,000円)が健康保険より支払われます。

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