【FP監修】子育て費用を年齢ごとにシミュレーション!総額と効果的な貯金方法とは

子どもが産まれるということは人生における大きな喜びのひとつですが、喜びと同時に目を背けてはならないのが子育てにかかる費用です。
一説によると、子ども一人あたりにつきかかる費用は2,000万円とも3,000万とも言われています。

とはいえ具体的に子育て費用の内訳がどういうもので、いくらぐらいかかるのかイメージできない人も多いのではないでしょうか?

そこでこの記事では、子育て費用に関するお悩みをFPの視点から

  • 子育て費用とは具体的にはどういうことか
  • 子どもの年齢ごとにかかる教育費用
  • 効果的な子育て費用の貯金方法

の順番に重要なポイントをおさえて紹介していきます。

子育てに関する費用がイメージできるようになるので、ぜひ参考にしてください。

【この記事の監修】

ファイナンシャルプランナー 西田 凌 学資保険プロ

ファイナンシャルプランナー
西田 凌

複数の保険総合代理店にて勤務後、より多くの方に「正しい情報」を届けるために、現在は完全独立系のファイナンシャルプランナーとして活躍中。
年間100世帯の面談経験を元に、個人のコンサルティングやweb上での相談サービスに加え、お金の専門家として様々な情報サイトで執筆を手掛ける。
保険のみならず、年金や社会保険、資産運用や老後資金など幅広い知識で家計にベストなアドバイスを行うFPとして人気が高い。

FP2級・AFP 資格保有

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子育てにかかる費用にはどんなものがある?

そもそも子育て費用にはいったいどんなものが該当するのでしょうか。
真っ先に思いつくのは教育費ですが、それ以外にも意外と多岐にわたります。

内閣府は子育て費用を以下の項目に分類しています。

  • 衣類・服飾雑貨費
  • 食費
  • 生活用品費
  • 医療費
  • 保育費
  • 学校教育費
  • 学校外教育費
  • 学校外活動費
  • 子供の携帯電話料金
  • おこづかい
  • お祝い行事関係費
  • 子供のための預貯金・保険
  • レジャー・旅行費

こんなに細かく分類されていることに驚きを感じるとともに、各項目を見れば、確かにこれは子育て費用だなと納得もするのではないでしょうか。

生活費として必要不可欠な食費や衣類・服飾雑貨費、漫画やゲームなどが内訳の生活用品費にレジャー、旅行費など確かに子どもを育てていく上でかかってくる費用ですよね。

子育てにかかる費用は主に「教育費」「養育費」の2つに分類することができます。
幼稚園から大学など、学校の学費や学校に入るための学習塾などにかかる負担を教育費と呼び、教育費以外の費用である食費や医療費、衣類服飾費などを養育費と呼びます。

そして、子育て費用の代表格は高校や大学などの学費である学校教育費です
次からは実際に教育費用がどれぐらいかかるのかを年齢別に見ていきましょう。

妊娠中から出産までにかかる費用

まず妊娠中から出産までにかかる費用は妊娠中の出産準備費と出産関連費に分けられます。

出産準備費 出産関連費
妊婦用品・医療費等
妊娠中の運動・学習、胎教、安全祈願費等
出産前の定期検診費
分娩・入院費
妊娠中の家事サービス費 通院や里帰り出産のための交通費

妊娠中の出産準備費は全体平均で6万6千円。
地方よりも都市部のほうがやや多く、世帯年収別に見ると世帯年収が高くなるほど、出産準備費に掛けるお金も高くなっているというデータが出ています。

また、出産関連費の全体の平均は約18万5千円。
ちなみにこの金額は医療機関からの請求から国や自治体からの助成金を割り引いた金額となっています。

特に分娩・入院費においては東京23区などの都市部においては20万を超えるなどしていて違いが明確に出ており、地方よりも費用がかかっています。

幼稚園でかかる教育費用

幼稚園では、公立と私立のどちらに通わせるかで費用が大きく変わってきます。
私立とはいえ通う幼稚園で学費はかなり変わってきますが、大体のイメージとして私立幼稚園は公立幼稚園の2倍の費用がかかると思っておいた方がよいでしょう。

保育園に通う場合だと保育料扱いになり、それぞれの収入に応じた料金になりますので、ここでは幼稚園に通う場合を見ていきます。

文部科学省の報道発表を表にまとめました。

公立幼稚園
費用 年間平均 3年総額
学校教育費 120,546円 361,638円
学校給食費 20,418円 61,254円
学校外活動費 92,983円 278,949円
学習費総額 233,947円 701,841円
私立幼稚園
費用 年間平均 3年総額
学校教育費 318,763円 956,289円
学校給食費 29,924円 89,772円
学校外活動費 133,705円 401,115円
学習費総額 482,392円 1,447,176円

出典:文部科学省平成28年度子供の学習費調査の結果について

保護者が支出した1年間の子供ひとり当たりの学習費総額は

公立幼稚園:23万4千円
私立幼稚園:48万2千円

と2倍以上の開きがあります。
幼稚園から、公立に通うか私立に通うかでこれだけの金額の開きが出てきます。

「学校教育費」は主に授業料のことで、「学校外活動費」は、学習塾に通う費用や水泳やピアノなどの習い事に使う費用のことです。

実は私立幼稚園の学習費総額は年々減少傾向にあるのですが、それでも公立に比べたらかなり高いですね。

ですが、私立幼稚園の場合は「私立幼稚園就園奨励費補助金」というものがあるので、住んでいる地域の自治体に問い合わせてみるのもいいでしょう。

小学校でかかる教育費用

小学校は6年間あるので、公立と私立の差がさらに顕著に現れます。
私立小学校の学習費総額の年間平均は公立小学校の実に4.7倍の費用がかかります
公立と私立とで教育費負担の割合がかなり変わってきます。

公立小学校
費用 年間平均 6年間の合計
学校教育費 60,043円 360,258円
学校給食費 44,441円 266,646円
学校外活動費 217,826円 1,306,956円
学習費総額 322,310円 1,933,860円
私立小学校
費用 年間平均 6年間の合計
学校教育費 870,408円 5,222,448円
学校給食費 44,807円 268,842円
学校外活動費 613,022円 3,678,132円
学習費総額 1,528,237円 9,169,422円

子どもに小学校から私立に通わせる親は教育熱心なことが多いので、その分学校外活動費も高くなっています。

中学校でかかる教育費用

公立中学校の学習費総額は478,554円で、私立中学校の学習費総額は1,326,933円。
私立は公立のおよそ2.8倍となっています。

公立中学校
費用 年間平均 3年間の合計
学校教育費 133,640円 400,920円
学校給食費 43,730円 131,190円
学校外活動費 301,184円 903,552円
学習費総額 478,554円 1,435,662円
私立中学校
費用 年間平均 3年間の合計
学校教育費 997,435円 2,992,305円
学校給食費 8,566円 25,698円
学校外活動費 320,932円 962,796円
学習費総額 1,326,933円 3,980,799円

都市部では中学受験というものがポピュラーで、特に東京ではその地区の中学校に進学する子どもよりも私立中学に進学する子どもの方が多い地域もあります。

また、中学からは部活動が始まります。吹奏楽部に入ったら楽器を買ったり、野球部に入ったらグローブやバットなど、色々と必要なものが出てきます。

高校受験も控えていればその対策として塾に通いだすなど、中学生は徐々に出費が増えていく時期になります

高校でかかる教育費用

高校からは、義務教育ではなくなるので公立高校であっても授業料がかかってきます。
私立高校の学習費総額は公立高校の学習費総額に比べておよそ2.3倍となっています。

公立高校(全日制)
費用 年間平均 3年間の合計
学校教育費 275,991円 827,973円
学校外活動費 174,871円 524,613円
学習費総額 450,862円 1,352,586円
私立高校(全日制)
費用 年間平均 3年間の合計
学校教育費 755,101円 2,265,303円
学校外活動費 285,067円 855,201円
学習費総額 1,040,168円 3,120,504円

子どものママ友同士の間で「私立じゃなくて公立に行ってほしいわ・・」なんていう会話を、よく耳にしますよね。
大学に行くならば、受験のための予備校に通うことになることも多いので、高校3年生になると学校外活動費がグッと上がってきます

大学進学でかかる教育費用

大学入学から卒業までにかかる費用を見ていきましょう。
通う大学の学部によって費用が大きく4パターンにわかれます。

①国公立大学
②私立文系
③私立理系
④私立医学部

以下の表に大体の平均値をまとめました。

  入学金 4年間の
授業料
合計
国公立大学 282,000円 2,143,200円 2,425,000円
私立文系 300,000円 3,000,000円 3,300,000円
私立理系 300,000円 4,000,000円 4,300,000円
私立医学部 1,000,000円 12,000,000円 13,000,000円

国公立大学に進学した場合は、文系でも理系でも医学部でも、納める学費は殆ど変わりません。
それでも高額なことに変わりはないので、奨学金をもらいながら大学に通うという選択肢をとる家庭もあります。

私立理系は研究や設備などにお金がかかるため、その分費用が高くなっています。
特に医学部は家が一見立つくらいの学費がかかる大学がほとんどです。

こどもが希望する大学に通わせてあげるためには、かなりの貯蓄が必要ということですね。

最後に、幼稚園から大学まですべて公立で通った場合の総額と
すべて私立で通った場合の総額を比較してみましょう。大学は私立文系に通った場合とします。

費用総額 公立 私立
幼稚園 701,841円 1,447,176円
小学校 1,933,860円 9,169,422円
中学校 1,435,662円 3,980,799円
高校 1,352,586円 3,120,504円
大学 2,425,000円 3,300,000円
総額 7,848,949円 21,017,901円

幼稚園から全て公立に通わせるのと全て私立に通わせるのでは実に1,300万円くらい金額に差が出ました。
どちらにしても、少なくはない金額の教育費用がかかります。
早い段階で、教育資金のための貯金をしておいたほうがいいでしょう

子育て費用を貯金するならどんな方法がいい?

上述したように、子育てにはやはりかなりのお金がかかります。
子どもにできるだけいい教育環境を整えてあげるためには、早いうちからコツコツと計画的に貯金をしていかなくてはいけません。

子どもの教育費用で一番まとまったお金が必要になるのは、大学進学の時です。
したがって少なくとも大学に入学するまでに、国公立であれば200万円、私立であれば500万円程度は貯金をしておく必要があります。

教育資金準備で一番重要なのは、まず自分達はいくら準備する必要があるのかをしっかり把握しておくことです。
将来的にはお子さんの意見も尊重する必要がありますが、出来るだけ今考えられる進学パターンを具体的にシミュレーションする事が大事です。

自分達に必要な金額が把握できたら、次にその金額を準備していくためにはどんな方法があるでしょうか。

教育費用の貯金方法には、定期預金・投資信託・学資保険が代表的です。

定期預金

まずは定期預金ですが、現在は金利が低く、預けたお金以上のリターンはほとんど得られません。
しかし、いつでも元本割れせずに自由に引き出せるといった流動性の高さがあるので、幼稚園や小学校など近い将来の教育資金準備には定期預金でコツコツと積立てるのが向いています。

投資信託

次に投資信託ですが、長期間運用する事でリスクが抑えられ、ある程度のリターンを得る事が可能になります。
しかし、中長期の目標に向かって準備する事には有利なのですが、どうしても狙ったタイミングで相場が上がっているという保証は無いので、教育資金のように必要なタイミングが決まっている場合は、教育資金を投資信託だけで準備するのは避けた方が良いでしょう
もし、他にある程度貯蓄ができていれば、相場が下がっている時にはそちらを教育資金に回し、投資信託の方はそのままにしておくことが可能な家庭は投資信託も選択肢の1つでしょう。

学資保険

最後は学資保険ですが、教育資金準備では一番ポピュラーな方法だと言えます。
学資保険とは、「子どもの将来に向けての教育資金の準備を目的とした貯蓄性の高い保険」のことです。

学資保険にも色々な種類がありますが、基本的には長い期間(出生前から積み立てることも可能です)保険料を積み立てて、大学の進学時に祝い金や満期保険金を受け取るものです。

学資保険は定期預金に比べると満期時までに解約すれば元本を下回りますが、反対にきちんと満期時まで保有していれば、定期預金の利率と比べると返戻率はとても高く、途中で解約しなければ投資信託のように必要なタイミングでの元本割れの可能性も無いので、高校や大学の費用を学資保険で準備していくにはおすすめの方法です。

さらにもし契約者(=親)が万が一の状態になっても、保険料の払込免除といって、以降の保険料の払い込みをしなくてもきちんと満期の金額を保障してくれるプラン(特約)などもあるので、安心して教育資金を準備していくことができます。

また学資保険に加えて、国から支給される児童手当を将来の教育資金の準備に回すようにしましょう。
児童手当とは、中学校卒業までの児童を養育している人に月額計算で支給される手当のことで、一度も使わなければ15歳までに約200万円貯めることができます。
(※所得制限世帯は例外)
日頃使っている口座と児童手当が振り込まれる手当を分けるなどして、使わないように管理しておくといいですよ。
もちろん、学資保険の支払いに充てても良いでしょう。

まとめ

この記事では子育て費用を年齢ごとにいくら掛かるのかをシミュレーションしてきました。シミュレーションの通り、子育て費用にかかる金額は決して少ない金額ではありません。計画的に、早い段階からコツコツ貯金をしていくことが大切です。

先にも示したとおり、教育資金を貯めていくなら返戻率が高く、契約者である親に万が一の場合が起きたときでも、満期金が支払われる保障もついている学資保険が一般的には一番便利です。

学資保険にも様々な種類があるので、返戻率が高くご自身の家庭に合った学資保険を選ぶようにしましょう。

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  • 子育て費用とは学費などの教育費と、食費や医療費などの養育費を合わせたもの。
  • 公立と私立のどちらを選ぶかによって教育費用は大きく変わる。
  • 教育費の貯蓄には返戻率が高く、保障もついている学資保険がオススメ。
  • 児童手当も使わずに教育資金準備に回し貯蓄しておくと、15歳までに約200万円貯めることができる。

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