【FP監修】医療保険、生命保険、学資保険~赤ちゃんに本当に必要なのはどれ?

赤ちゃんが生まれたときに、保険について考えるパパ、ママは多いと思います。赤ちゃんから加入できる保険にはさまざまなものがあって、いろんな情報が行き交う中、どの保険に加入するべきか迷いますよね。

今回の記事では、現役のファイナンシャルプランナーが、赤ちゃんにとって本当に必要な保険とは何なのか、逆に必ずしも必要ではない保険についても詳しく解説していきます。
大切なわが子の保険選びの参考にしてください。

【この記事の監修】

ファイナンシャルプランナー 西田 凌 学資保険プロ

ファイナンシャルプランナー
西田 凌

複数の保険総合代理店にて勤務後、より多くの方に「正しい情報」を届けるために、現在は完全独立系のファイナンシャルプランナーとして活躍中。
年間100世帯の面談経験を元に、個人のコンサルティングやweb上での相談サービスに加え、お金の専門家として様々な情報サイトで執筆を手掛ける。
保険のみならず、年金や社会保険、資産運用や老後資金など幅広い知識で家計にベストなアドバイスを行うFPとして人気が高い。

FP2級・AFP 資格保有

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医療保険の加入は必ずしも必要ではない

医療保険とは、保険会社が定めた所定のケガや病気などで入院した場合にかかる、医療費や雑費への備えを目的とした保険です。
中には、通院や手術などでも給付金を受け取ることができる医療保険もあります。

保険会社では0歳から加入できる医療保険も販売されていますし、子供が小さいときはすぐに熱を出したり、動き回るようになってからはケガもつきものなので、大切な赤ちゃんのために加入しておいた方がいいと考える人も多いでしょう。

しかし、赤ちゃんの医療保険は必ずしも加入しておく必要はありません

理由としては2つ。
①「国と地方自治体による手厚い医療費の補助がある」
②「赤ちゃんの入院率は比較的低い」

国の健康保険は大人では3割負担ですが、未就学児は2割負担となっています。

さらに、乳幼児には地方自治体から医療費が助成される「乳幼児医療費助成制度」があり、医療費の自己負担額が無料になったり大幅に軽減されます。

住んでいる自治体によって助成金額や申請方法、対象年齢は異なりますが、全国的に見ても未就学児までは助成している自治体が多いようです。

また赤ちゃんの入院率は低いので、保険を活用することがあまりありません。
厚生労働省のデータによると平成29年度の15歳未満の人口に対する入院患者数は約2%にとどまり、0歳の入院患者数は約0.8%となっています。
※出典:https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/01.pdf

赤ちゃんは公的な医療費の補助制度の充実や、入院をする可能性が低いという理由から、無理に医療保険に加入する必要性はあまりないといえるでしょう

赤ちゃんの健康保険を申請する方法と必要書類

赤ちゃんの健康保険と医療費助成制度を利用するには、それぞれ手続きが必要です。

こどもが生まれたら、まず最初に健康保険の手続きを行いましょう
国民健康保険なら住民登録した自治体の担当窓口へ、社会保険なら勤務先の会社の担当窓口へ申請をします。
申請に必要なものは、扶養者の印鑑や保険証などですが、あらかじめ何か必要なものは無いか窓口に聞いておくといいですね。

その次に受け取った健康保険証を持って乳幼児医療費助成制度の申請をしましょう
こちらは各自治体に担当窓口があります。

こどもが小さいうちは何かと病院に行くことが多いものです。
上記の手続きが終わらないうちは、病院代の負担がおおきくなるので、赤ちゃんが生まれたら出生届と同時に申請するなど、できるだけ早めに行っておきましょう。

赤ちゃんに医療保険が必要なケース

先ほど赤ちゃんには医療保険が必要ではない説明をしましたが、

  • 医療費の補助制度があまり充実していない地域に住んでいる
  • 赤ちゃんに先天性疾患の疑いがある
  • 万が一に対応出来る余裕資金(貯蓄)があまり無い

この場合には医療保険を検討する必要があります。
乳幼児医療費助成制度の医療費補助の対象は住んでいる地域によって大きく異なります。自己負担が全くない地域もあれば、「1回の診察で1医療機関につき500円」などと、医療費負担が必要な地域もあります。

赤ちゃんの病気やケガは完治するまで数回病院に通わなければいけないこともあり、医療費負担がある地域に住んでいる人は出費の負担が大きくなってしまいます。

また先天性疾患の疑いがある場合は、成長に伴い医療費も多くかかってくる可能性があります。

先天性疾患の診断を受けてしまうと医療保険に加入ができなかったり、制限がかかってしまうケースもあるので、早いうちから検討しておく必要があります。

特に預貯金を多く持っていない世帯は、子供以外にも突発的な支出もあったりするので、保険に加入しておく事でひとまずは子供に掛かる治療費の心配をしなくて済みます。

上記のケースに該当しない場合でも、「やっぱり万が一のために保険に入っていないのは心配」という人は、こどもの年齢が低いほど保険料が安い場合が多いので、生まれてすぐに加入しておくことをおすすめします

とくに「共済」の医療保険は保険料が比較的安く、保障範囲も広いので念のために加入しておく分にはおすすめの保険です。

海外旅行にいくなら赤ちゃんの医療保険はマスト

海外で病院に行くと、日本のような健康保険の軽減が適用されず、海外旅行中の病気やケガの治療費や入院費は全額自己負担になります。

また海外の医療費は非常に高く数十万、数百万必要になることも少なくありません。

赤ちゃんは免疫力が大人よりも低く、環境や気候、食事の変化により体調を崩す可能性は高くなります。

フライト前まで元気でも現地に到着したとたん高熱なんてことも。

大人とは違い市販の薬でしのぐこともできないので、海外であっても病院に連れていかなければいけません。土地勘のない海外でいざ病院を探すのも大変ですが、海外旅行保険に加入しておくことで病院探しもサポートしてもらえます。

楽しい旅行のお守り代わりとして、たとえ旅行期間が短くても赤ちゃんの海外旅行保険は確実に加入しておきましょう

赤ちゃんの海外旅行保険はクレジットカードに付帯されていたり、旅行会社や保険会社の窓口やインターネットでも申し込みが可能です。

生命保険に加入するより、貯蓄や投資信託がおすすめ

赤ちゃんのうちから生命保険に加入するメリットとしては、まず何といっても保険料の掛金が安くなることです。

生命保険の保険料は加入したときの金額が基本的にはずっと続きますが、産まれたばかりの0歳から加入することで最安値の掛金で継続していくことができます。

また、赤ちゃんのうちは健康な状態で加入できるため保険商品の選択の幅が広がります。

しかしながら、生命保険は基本的に被保険者が死亡した場合への備えとして加入するものですので、加入するならお父さん、お母さんの方が優先順位は高くなります

将来がまだ決まっていない赤ちゃんにとって、本当に適した保障内容を選ぶことはとても難しいことですし、20年後、50年後の経済状況がどうなっているか、またその保険会社が果たして存続しているかというのも、定かではありません。

したがって、赤ちゃんの場合は生命保険に加入するより、その資金を将来のための貯蓄や投資に回す方が得策といえるでしょう

貯蓄方法としては定期積立預金、投資ではつみたてNISAやiDeCoなどを利用した資産運用を利用する人も増えてきています。

ただ、自分で運用したお金を子供が大きくなった時にまとめて渡すと、金額によっては贈与税が大きく掛かってしまいます。

その点ジュニアNISAは0歳から子供の運用口座を作ることができ、18歳までは払い出しの制限があるため簡単に引き出すことができませんが、赤ちゃんのうちに口座を開設し毎年子供の名義で運用を続けると、こどもが大きくなった時にそのままプレゼントしても贈与税を心配することはありません。

学資保険はいつから加入するべき?

学資保険は子供の教育資金を積み立てて準備していくための保険です。

大きなメリットは「払込免除特約はらいこみめんじょとくやく」という特約で、もし契約者(親)が亡くなったり重度の障害を抱え、保険会社の定める条件を満たす場合には、その後の保険料の支払いは免除になり、保障はそのままで予定通りの満期金を受け取ることができるというもの。

こどものための貯蓄をしながらも、親にもしものことがあった時の保障もついている学資保険は、多くのパパ、ママから人気の商品です。

学資保険の加入は早いに越したことはありません。加入を早くすることで以下のようなメリットが得られます。

一回の保険料が安くなり保障期間が長くなる
満期までの期間が長くなることで一回の保険料が安くなり、家計の負担も減らすことができます。また早く加入した分保障期間も長くなります。

払込期間を短くできる
払込期間は5年、10年、15年など選択することができます。

少しでもお金に余裕のある時期に払込を済ませておくことで、子供が中学、高校へと進学し、学費や生活費でも出費がかさばる時期に家計の負担を減らすことができます。
また払込期間を短くすることで運用する期間が長くなるので、保険料の支払い総額も少なくなり、返戻率へんれいりつが上がるといったメリットもあります。

ただし、短い期間に保険料を支払ってしまうという事は、その分一度に支払う金額は高くなってしまうので、家計とのバランスを考える必要があります。

安い保険料で加入できる
こどもの契約者の年齢が若いほど保険料も安くなり、その保険料が満期まで続きます。そのため少しでも若いうちに加入した方がお得に始めることができます。

加入が遅くなってしまうと、契約者が高齢や病気になることで審査が通りにくくなったり、子供が大きくなると加入できない学資保険もあるので、できるだけ早いうちの加入がおすすめです。

学資保険は生まれる前からでも加入できる

学資保険は「出生前加入特則」が設定されているため、ほとんどの学資保険が出産予定日の140日前から加入できます加入するときには被保険者(子供)の名前を空欄で提出し、出産後に名前を保険会社の提出先に届出ます。

出産後は体力が回復するまでにも時間がかかりますし、赤ちゃんの育児に追われてなかなかまとまった時間を取ることが難しいです。

時間のある妊娠中から学資保険について考えることで、保険会社の窓口で相談したり、資料を比較して検討することができるので納得のいく商品をゆっくり選択することができます。

また年齢が若いほど保険料も安くなるので、加入までの出産育児期間中に誕生日を迎える人は、誕生日までに加入することで保険料もお得になるメリットがあります。

万が一学資保険の契約後に、死産や流産、不慮の事故などがあったときには契約が無効になり、それまでの払込保険料は全額返金されます。

学資保険でおすすめの保険会社は?

学資保険は各会社や商品ごとに様々な特徴があり、どの商品を選択すればよいか悩みますよね。

学資保険の商品を選ぶ上で一番大切なポイントは返戻率へんれいりつ」が高いことです。

返戻率とは支払った総額の保険料に対して受け取る保険金の総額の割合のことを言います。
返戻率が100%以上の商品は支払った保険料以上の保険金を受け取ることができ、返戻率が高いほど貯蓄性も高くなっていきます。同じ金額を預けるなら、沢山戻ってきたほうが嬉しいですよね。

学資保険には「貯蓄型」「保障型」があります。

貯蓄型の学資保険は教育資金を積立てて増やすことを一番の目的としているため、ほとんどの商品で100%以上の返戻率を維持しています。

保障型の学資保険は、子供が入院や手術をしたときに給付金がもらえる「医療保障」や契約者が亡くなったり重度の障害を抱えたときに年金が受け取れる「養育年金保障」などの特約が設けられています。保障内容が手厚い分、保険料が高くなるので、返戻率が低く、元本割れになってしまう可能性があります。

少しでも多くの学資金を受け取りたいという場合は、貯蓄型の学資保険を選ぶようにしましょう

貯蓄型学資保険でも「払込免除特約」が付加されている商品を選ぶことで、契約者である親が亡くなったり、重度の障害を抱えたときはそれ以降の保険料の支払いは免除され、満期保険金を受け取ることができます。

もしもの場合でもこどもの教育資金を確実に準備することができる学資保険は、赤ちゃんにとって、とてもおすすめの保険です。

まとめ

この記事では赤ちゃんの医療保険の必要性や、生命保険・終身保険の活用法、学資保険を選ぶポイントなどを紹介しました。子供を育てていくためには沢山のお金が必要になります。赤ちゃんが誕生した人や、これから家族が増える人は早いうちから今後のライフプランを設計し、お金を貯めていく方法を検討するようにしましょう。

  • 赤ちゃんは国や地方自治体の医療費の補助制度が充実しているので、医療保険は必ずしも必要ではない
  • ジュニアNISAでの資産運用は、贈与税がかからないため将来の子供へのプレゼントに最適
  • 学資保険は出生前から加入でき、早くから教育費の準備を始めることができる
  • 学資保険を選ぶときは返戻率に注目!!貯蓄型の学資保険は返戻率が高い

学資保険返戻率ランキング

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